中東情勢の余波——トランサビア・KLMが相次ぎ便数削減へ

中東での戦闘激化が引き金となった原油価格の上昇が、オランダの航空業界にも影を落としている。格安航空会社トランサビアは、燃料費の高騰を理由に、5月から6月にかけて一部の便をキャンセルすると発表した。ただし今回の措置はトランサビアのフランス部門が独自に下した決定であり、フランス発着路線の約2%が対象となる。

フランス部門が先行して便数を削減

トランサビアはオランダとフランスにそれぞれ独立した運航部門を持つ。今回キャンセルを発表したのはフランス部門のみで、該当便の搭乗客はチケットの無料振り替え、バウチャーへの交換、または全額返金のいずれかを選択できる。一方、オランダ部門は現時点で便のキャンセルを予定していないとしている。ただし完全に影響がないわけではなく、一部の往復便には10ユーロの燃油サーチャージが上乗せされており、旅行費用のじわりとした上昇は避けられない状況だ。

親会社KLMも短距離路線を大幅縮小

トランサビアの親会社であるKLMも、先月すでに動いていた。ロンドンやデュッセルドルフといった短距離の人気路線で計160便を削減すると発表したのだ。KLMによれば、路線そのものを廃止するわけではなく、1日あたりの便数を絞り込む形で対応するという。収益性の低下が主な理由として挙げられており、燃料コストの増大が経営判断に直接影響していることが見て取れる。

在蘭日本人の旅行プランにも注意が必要

現時点でオランダ発着便のキャンセルは予定されていないものの、燃油サーチャージの導入や短距離路線の便数減少は、日本からの一時帰国や近隣ヨーロッパ諸国への旅行を計画している在蘭日本人にとっても無関係ではない。特にロンドンやドイツ方面への乗り継ぎを利用している場合は、便の選択肢が狭まる可能性がある。中東情勢の先行きが不透明ななか、航空各社のコスト削減の動きはしばらく続くとみられ、今後の発表を注視する必要がある。